「記事を追加するとき、何文字以上という目安はありますか？」
これは士業さんがこれからウェブサイトを活用していこうとお考えになる際、頂戴する機会のもっとも多いご質問の1つです。おそらく、この先も変わらず聞かれ続けるのかもしれません。
ご質問の意図としては「何文字以上なら検索結果の上位表示に効果的なのか？」という意味合いが強いものですが、現状、回答としては「結果的に最低1,500文字から3,000文字くらいになることが多いです。ただ、その数字を目標にはしないでください」とお答えしています。
歯切れの悪い答え方になっていますが、ここには理由があります。以下で詳しくご説明します。
この記事は、過去に2回答えを書き換えています
先にお伝えしておくと、このページの回答は過去に2回、書き換わっています。
- 最初にこの記事を公開したときは「800文字以上」
- その後の改訂で「2,000文字」
- そして今回、「文字数を目標にしないでください」
なぜ数字が動いてきたのかというと、検索エンジンの側が「何を評価するか」を変え続けてきたからです。
800文字と答えていた頃は、正直なところ、ある程度の長さがあるだけで上位に表示されやすい時期でした。その後、内容の薄い文が量産されるようになり、評価の軸はより中身へと移っていきました。
そしてここ数年、状況はもう一段階変わっています。生成AIの普及で、誰でも一瞬で数千文字の記事が作れるようになったためです。
文字数を書くことの難易度が実質ゼロになった以上、文字数が多いことは、もう何の差別化にもなりません。この記事の回答も、そこに合わせて書き換える必要が出てきたのです。
それでも「何文字？」が気になるのは自然なこと
とはいえ、士業さんがこの質問をされるお気持ちは、非常によく分かります。
ホームページの記事を書くというのは、慣れないうちは「どこまで書けば終わりなのか」の判断がつきません。ゴールが見えない作業ほど、手が止まりやすいものはありませんから、「何文字」という分かりやすい基準が欲しくなるのは、ごく自然なことです。
ですので、目安の数字を出すこと自体は否定しません。冒頭でも1,500文字から3,000文字という数字をお伝えしました。
問題は、その数字を「目標」として扱うか、「結果」として扱うかです。
文字数を目標にすると、こういう記事ができあがります
「2,000文字書かないといけない」と考えながら記事を書くと、まず間違いなく次のような現象が起こります。
- 本題に入るまでの前置きが、やたらと長くなる
- 「そもそも◯◯とは」という、どこにでも書いてある説明が膨らむ
- 役所の手引きやパンフレットの内容を、言い回しだけ変えて並べる
- 同じ内容を、表現を変えて2回、3回と繰り返す
- 最後に「専門家にご相談ください」で締める
心当たりのある方も多いのではないでしょうか。文字数は確かに埋まります。しかし、この記事を読んだ人が、その事務所に依頼したいと思う理由は、どこにも書かれていません。
さらに厳しいことを言えば、この種の記事は現在、ほとんど読まれなくなりつつあります。理由は次のとおりです。
「一般的な説明」は、AIが先に答えてしまう時代に
ここが、今回この記事を書き換えた最大の理由です。
いまGoogleで何かを検索すると、検索結果の一番上にAIによる要約が表示されることがほとんどですよね。日本語の検索でも、かなりの割合の検索で表示されるようになっています。対話形式で検索できるAIモードも、2025年9月から日本語に対応しました。
何が起きるかというと、「◯◯とは何か」「◯◯の必要書類は」といった一般的な疑問は、検索した人がどのサイトも開かないまま、その場で解決してしまうということです。
実際、AIによる要約が表示される検索では、検索1位のページのクリック率が日本でも4割近く下がったという調査結果が出ています。
ここから導かれる結論として、役所の手引きを言い換えただけの記事、どこかで読んだ一般論をまとめ直しただけの記事は、何文字書いても、もう読まれないということです。
AIが要約して答えてしまえるレベルの情報は、ウェブサイトに訪問する以前に解決してしまいますから、3,000文字書いても、5,000文字書いても、そこは変わりません。
では、何が読まれているのか
一方で、悲観的な話ばかりでもありません。
同じ調査の中では、AIの要約に情報源として引用されたページは、むしろクリックが増えていること、そして「そろそろ誰かに依頼しよう」という段階の人が見るページは、依頼につながる率が落ちていないことも示されています。
つまり、記事の価値が決まる場所が移動したということです。
- 調べはじめの段階で読まれる一般論のページ → AIに置き換えられていく
- 依頼先を選ぶ段階で読まれるページ → むしろ重要性が増している
士業事務所の直接受任型ウェブサイトは、もともと後者を知ってもらうために存在します。この変化は、士業さんにとって不利なだけの話ではありません。実務を知らない人が量産した記事がふるい落とされていくことが、有利に働く可能性もあるからです。
では、記事を作るとき何に気をつければよいのか
ここからが本題です。文字数の代わりに意識していただきたいことを、6つに絞ってご紹介します。
1．1つの記事で、1つの疑問に答える
まず、その記事を読む人がどんな疑問を持って検索してきたのかを、できるだけ1つに絞ってください。
たとえば行政書士業務で「建設業許可について」のような広いテーマで書き始めると、要件も、費用も、期間も、更新も全部入れたくなり、結果としてどの疑問にも中途半端にしか答えていない長い記事ができあがります。
「建設業許可の営業所技術者になれる人の条件」のように絞れば、その1点について深く書けますし、読んだ人も「知りたいことが分かった」と感じます。
記事が分かれることで本数は増えますが、1本あたりの文字数は自然と適正な長さに収まります。
2．結論を先に書く
書き慣れていない方ほど、背景の説明から入って、結論が記事の終盤に来る構成になりがちです。
しかし読む側は、最初の数行で「このページに答えがあるかどうか」を判断して、なければ即座に戻ります。前置きが長い記事は、結論まで読んでもらえません。
冒頭に3行程度で結論を書き、そのあとに理由や例外を説明していく。この順番に変えるだけで、ウェブサイトから直帰してしまう人の一定数を立ち止まらせることができるかもしれません。
ちなに、AIに情報源として引用されやすいのも先に結論を述べている記事が多いです。
3．その事務所でしか書けないことを、1つでいいので入れる
ここが、いちばん大事なところです。
AIが答えられないのは、実際にその業務を扱っている人にしか分からない情報です。たとえば、こういったものです。
- 同じ手続きでも、役所や地域によって運用や求められる資料が違うところ
- 手引きには書いていないが、実際にはここでつまずく人が多いという箇所
- 「1か月程度」と案内されているが、実感としてはこのくらいかかる、という期間
- 費用について、報酬以外に実際いくらかかるのかという内訳
- 過去に依頼を受けて、うまくいかなかったケースとその理由
- この条件の人は、そもそも別の手続きを選んだほうがよいという判断。
1記事につき、こういう情報が1つ入っているかどうか。言い換えるなら、役所などの公的機関が公開している情報にとどまらず、その事務所ならではの経験や知識の入った記事であるかどうか。
もし上記を1つも入れられないテーマであれば、それは記事の切り口を見直すことも検討してみてよいかもしれません。
4．誰が書いたのか分かるようにする
これも近年、重要度が大きく上がりました。
士業さんの扱う分野は、お金や法律、人生の重要な手続きに関わるものがほとんどです。こうした分野では、内容が正しいかどうかに加えて「誰が書いたのか」が強く問われます。
具体的には、次のような対応になります。
- 記事の下部に、書いた士業さんの氏名・資格・登録番号を表示する
- プロフィールページへリンクし、経歴や取扱実績が確認できるようにする
- スタッフさんやライターさんが書いた記事は、有資格者が確認した旨を明記する
匿名の記事と、実名と資格が明示された記事では、読んだ人の受け止め方がまったく違います。これは検索エンジン対策である以前に、依頼するかどうかを判断している人にとっての、当たり前の判断材料となります。
5．見出しと文章で構造を作る
こちらは形式面の話になりますが、長い文章がだらだらと続く記事は、内容がよくても読まれません。
見出しを適切に立てて、その下に文章を置く。この基本形を守るだけで、読みやすさは大きく変わります。読む人は記事を頭から読むのではなく、まず見出しだけを拾って全体を把握し、必要なところに戻ってくるという読み方をしているためです。
見出しを見ただけで、その記事に何が書いてあるか分かる状態が理想です。
6．情報の鮮度を保つ
士業さんの扱う分野は、法改正や制度変更、手数料の改定が頻繁に起こります。
分かりやすい例が、さきほど少し例として触れた建設業許可の「専任技術者」です。令和6年12月13日施行の改正建設業法により、この呼称は「営業所技術者」へと変更されました（特定建設業許可の場合は「特定営業所技術者」、両者を総称して「営業所技術者等」といいます）。
つまり、それ以前に書かれた記事は、見出しも本文も、検索する人が使う言葉とずれてきてしまうということです。内容そのものは正しくても、用語が古いというだけで、専門家のページとしての信頼は目に見えて下がります。
古い情報が書かれたままの記事は、読んだ人に「この事務所は大丈夫だろうか」「最近はあまり活動していない事務所ではないか」という不安を与えます。専門家のサイトである以上、この不安はかなり致命的です。
新しい記事を追加していくことと同じくらい、既に公開してある記事を見直して、内容を最新の状態に保つことに時間を使う必要があります。記事数が増えてきた事務所さんほど、この作業が大事になってきます。
生成AIで記事を書くのは、アリなのかナシなのか
最近よくいただくご質問なので、あわせて触れておきます。
結論としては、下書きの作成に使うのはアリ、そのまま公開するのはナシと考えます。
AIは、一般的な説明を整った文章にまとめる作業が得意です。記事の骨組みを作る、言い回しを整える、長い文章を分かりやすく分割する。こうした用途では、士業さんの作業時間を大幅に減らしてくれます。
一方で、AIが出してくる内容は「どこにでも書いてある一般論」そのものです。先ほど触れたとおり、それは今後もっとも読まれなくなっていく種類の情報です。
しかも、すでに多くの士業事務所が同じことをしています。AIに書かせた記事をそのまま公開するというのは、競合事務所と横並びになる作業に、わざわざ時間を使っているのと変わりません。
加えて、AIは事実関係を平然と間違えることがあります。要件や期限、手数料の数字など、専門家の名前で公開する以上、誤りがあったときの責任は事務所が負います。
おすすめしたいのは、次のような使い方です。
- 骨組みと一般的な説明部分はAIに下書きさせる
- 事実関係は必ず有資格者が確認する
- 3で挙げた「その事務所でしか書けないこと」を、自分の言葉で書き足す
この3つめがある記事とない記事とで、差がつきます。
また、これは別の話題になりますが、士業事務所のウェブサイトを訪問する人は「相談できる程度に信頼できる人か。安心できる人か。」という点を判断材料として重視します。そのため、AIの作った原稿のみそのままコピペで張るのではなく、実際に事務所へ足を運んでくれた人に、自分ならどうやって説明していくかというアレンジを加えなければ、信頼感や安心感というのはなかなか感じ取ってもらうことができません。
結局、何文字くらいになるのか
ここまで読んでいただいた上で、あらためて目安の話をします。
上記を意識して記事を書いていくと、情報提供の記事なら、だいたい1,500文字から3,000文字くらいに収まることが多いです。業務案内のページは、料金や流れ、よくある質問まで含めるため、もう少し長くなる傾向があります。
ただし、これはあくまで結果としてそうなるという話です。
そして、短くて構わないページも当然あります。
- お知らせ、休業案内 → 数百文字で十分
- 制作実績や解決事例 → 簡潔なほうが読まれる場合もある（逆に詳細なページを作ることも有効な場合あり）
- 料金表 → 文章よりも表が主役
これらを無理に膨らませる必要はありません。文字数の目安が効いてくるのは、あくまで検索から新しい訪問者を呼び込むことを目的とした情報提供の記事です。
文字数の数え方
「そうは言っても、だいたいどのくらい書けたのか把握はしておきたい」という方のために、確認方法にも触れておきます。
WordPressのブロックエディタをお使いの場合、編集画面の上部にある情報アイコン（ⓘ）をクリックすると、文字数や見出しの数が表示されます。以前のエディタのように画面の左下ではなくなっているため、見当たらないと思われていた方はこちらをご確認ください。
WordPressを使っていない方は、「文字数 カウント」などで検索すると、貼り付けるだけで数えてくれるサービスが見つかります。
何度か書いていると、感覚でおおよその見当がつくようになります。そうなったら、もう数えなくても構わないでしょう。
「何文字書くか」ではなく「何を書けるか」
文字数は、記事の質を測る物差しとしては、もうほとんど機能しなくなりました。誰でもAIを利用することで一瞬で長文を作れる時代になった以上、これは当然のことですよね。
これから記事を追加していく際に持っていただきたい基準は、次の1つだけです。
この記事には、うちの事務所でなければ書けないこと、うちの事務所ならではの相談の雰囲気が入っているか。
慣れないうちは、1記事につき1つで構いません。実務の中で「これは公的機関の情報には載っていないな」とか「うちの事務所ならではの結構変わったケースだな」と感じたことを、その都度メモしておいて、実際に相談に来た人に説明するように記事にしていく。その積み重ねが、そのままAIにも競合事務所にも真似のできない資産になっていきます。
